「英語はなぜ読めて、尚且つ、話せないといけないか」を実感するための3つの動画

勿論、インバウンド需要に対応するため、日常のコミュニケーション用の英語が話せることは必要だが、もっと掘り下げて、話せるだけでなく、日本で日本人と仕事をするのと同等な英語力が、今後一段と必要になる理由を直感的に理解することのできる動画3つを紹介する。

日本がその地位を堅持して、一人当たりのGDPを、少なくとも現在水準で維持させるためにも、世界を舞台に、世界を相手にして、堂々と渡り合える総合力、すなわちコミュ力＋プレゼン力＋納得させる力＋融合力が必要になる。

世界の上場企業の時価総額ランキングTOP10【1989-2019】

2年半を海外で過ごして働いてみて「日本が活路を拓くには公用語たる英語力が必要だ」と痛切に感じた。

帰任してしばらくは日本経済新聞を読むことが無駄に思えて読まなかった。なぜなら、グローバルに見ると、本当にちっぽけな経済圏にしか見えなくなっていたからだ。

1980-90年代とは異なり、大きく力を落としてしまった日本。

IT分野と自動運転に、世界から大きく遅れをとってしまったことが大きい。しかも、これは今後の日本企業の行く末にも大きく影を落としかねない。

一つ目は、「世界の上場企業の時価総額ランキング」。上述のことを直ぐに理解できる。

最初は労働力、すなわち生産年齢人口の規模が優位（要素①）な国が先頭5を切る。

その後、要素①に加えて、勤勉（要素②）な国、効率性重視（要素③）の国が台頭。

加えて、近代工業たる第三次産業が強い（要素④）・有資源（要素⑤）国が力を増し、そこへ、レバレッジを効かすことのできるITが強い（要素⑥）国が力を一気に伸ばし、要素①-⑤を兼ね備える国々が突き抜けていく。

その中で、日本は、要素②勤勉 x ④第三次産業を武器に健闘するが、①生産年齢人口 x ⑥IT力を主要因として順位を下げていくことになる。

***　戦後、日本の生産年齢人口は増加を続け、1995年にピークの8726万人に到達しましたが、それ以降は減少を続け、2015年には7728万人となっています。

出生中位推計の結果によると日本の生産年齢人口は、2029年に7000万人、2040年に6000万人、2056年に5000万人を下回り、2065年には4529万人となると予測されています。***

であり、2065年には、1995年のピークの約半分になる。

人口も減少し、生産年齢人口も減少する。