「なぜ50歳を越えて『ブログ始めよう』に辿り着いたか」5つのこと

時代の趨勢ｰながれｰが完全に「IT」だって気付いた

　例えば金融業。

　従来、この業界で必要とされてきた大きな能力の一つが「企業を見る目」であり、
　それは則ち、「財務分析力」であった。

　それが今、「過去分析」については全て決算期3ｰ5期分以上データ入力すると、
　過去の膨大な倒産した企業の財務内容・財務変化を元にして格付がなされる。
　それはかなりの高精度。

　そのおかげで、今の金融業の課長クラスでは、現在時点の財務健全性の判断が、
　できないという。できないというと語弊がある。ある意味「必要がない」。

　ただ、あくまで「過去と現在」の健全性把握のことであって、未来のことは企業から
　ヒアリングして判断していくことが最も重要であり、そこは、今も昔も変わらない。

　「過去は過去」で将来の成長性に目を向け、適切なコンサルティング、将来分析に
　基づいた有益な提案をしていくことが、変わらず求められる。

　今の、”40代“、”50代”の「過去と現在の分析力」における「長くに培われた経験則」
　は「一切」と言って良いくらいに不要となったわけだ。

新型コロナで露呈した日本社会の弱さ　〜　コロナ　ハンコを押しに会社　〜

　ハンコを押すために通勤時間往復に2-3時間かけて、しかも、死に至らすことのある
　新型コロナウィルスに侵されるリスクを冒してまでとなると、海外の人からしたら、
　「日本人大丈夫か？」と言いたくなる。

　海外で働いていた頃、ファクシミリを使う会社に、海外現地のお取引先の現地
　スタッフや、同じ会社のナショナルスタッフからも「どうして、時代逆行？」
　みたいな声が挙がっていた。

各国の成長（特に中国とアメリカ）

　日本人が、2-3時間をそうした時間に充てている間にも、欧米、中国、新興国は、
　最先端の技術を使って、さらに新たな技術やサービスを創生する。正の連鎖だ。

　とどのつまり、結果は蓋然的に下のようになる。技術力の高さから、今までは、
　「そこが日本らしい」と言えたが、これからは、そうは言えない。

　あれだけ、熱心に働き、毎日、往復2-3時間ぎゅうぎゅう詰めの通勤電車を
　ひたすら耐え抜き、それでもなお、世界各国との差が広まる。

　差が開くのは努力が足りんと思ってまた更に働く。そうではなくてITの差、
　レバレッジの差なのだとは気が付かず。

　私たち日本人は、上位10社の顔ぶれに注目すべきだ。そして感じることが必要だ。

サイトhttps://media.startup-db.com/research/marketcap-globalより。
平成元年と平成31年の世界時価総額ランキングは以下である。
平成31年に関してはYahooファイナンスhttps://stocks.finance.yahoo.co.jp/、
平成元年に関してはダイヤモンド社のデータhttps://diamond.jp/articles/-/177641?page=2を参照にして作成

周りの40-50代が悩み出していた

ゆっくりしようとしていたが出来ないらしいことに気付いた

　「果たしてこのまま65歳の定年まで流し＝惰性で行けるのか、もっと充実した、
　打ち込めることをして行くべきではないのか」という不安とまでは行かなくとも、
　漠然と腑に落ちない40ｰ50代が増えている。

同じ上下関係で「あと5-6年だった」はずが、「あと15ｰ16年になった」

　どの業界も関連会社へ転籍すれば、元々の会社での最終ポストの関係がそのまま
　引き継がれる。

　60歳定年だった頃は、5-6年我慢すればゴールのはずだったが、同年代世代では
　定年は65歳を突き抜けて、70歳になる可能性が高い。

　そうなると残り15ｰ16年間、上下関係は保持される。セカンドキャリアの会社に
　おいて、たとえ「適応能力」が逆転したとしてもだ。

親会社から関連会社へ収益を落し込むビジネスモデルが崩壊しつつある

　関連会社は、「親会社の現役世代」への依存型が色濃い。

　前述の、「IT化の周回遅れ」もあり、世界の同業者との競争力劣化により「親会社の
　収益性」にも陰りが見え始めている。その中にあって、親会社にとっても、関連会社
　へ収益を落し込む余裕がなくなっている。

　「おんぶにだっこは勘弁して欲しい。関連会社は関連会社独自の営業力を向上させて
　稼ぐべき」という親会社の本音が露出しつつある。

これからは「レバレッジ」「マッシュアップ」だと思った

労働力：収入＝１：１では成長性に限界

　「労働力：収入＝１：１」の世界では、労働力が落ち込むと収入が落ち込む。

　新型コロナによる影響を見ても一目瞭然であり、収入を「労働時間 X 労働人数」で
　賄っていくには限界がある。

　とくに、今後、生産年齢人口が大きく落ち込む日本は、さらに「労働力：収入＝
　１：１」の世界にあっては競争力を失落していく。

　上述の時価総額ランキング2019を見ると、上位5社のうちITもしくはECが4社名を
　連ねる。

　いずれも、労働力には影響されず、「設置しておいたものが収入を生み出す世界」
　の業者だ。

　その世界の中では、社員一人が一人ではなく、設置した量によることで、社員一人が
　10人力にもなり10000人力にもなり得る。よく言われる「1日24時間でなく数千〜数万
　時間」が実現している。

新興国の息吹

　アジア圏で働いていた際に痛感したのが、半端ない成長の息吹だ。

　日本や欧米は近代工業化を果たして歴史は長い。その分、技術の蓄積はあるかも
　知れないが、新しいことを起こすとなると、今までのあらゆるものの整理清算が
　必要となる。

　一方の新興国では、ほぼ「無」から始めることが出来、且つ、時点時点の最新鋭技術
　を、ほぼ何の苦労もなく、一瞬にして利用できる。

　例えるなら、古いビルを建て替えようとすると、解体・内部什器備品廃棄・新築の
　工程を経る必要がある。頑丈な物なら解体には多くの時間を要する。

　浸透し切った技術なら、新しいものに変えようとする力は莫大なものが必要になる。

　それが何も建っていない土地なら直ぐに新品の最先端の建物を建てることができる。

　そのことを、新興国は具現化し、今は、使っている物や、技術は、日本を大きく
　上回るケースも多い。

　人もまた、古きものへのこだわりもないため、あっさりと浸透＝使いこなしていく。

　既に存在するものや技術、サービスを使い倒して、新たなものを創出していく
　「マッシュアップ」は令和時代のキーワードになる。

ゼネラリスト重宝時代からスペシャリスト偏重時代

　とかく昭和の人は基本から理解しないと気が済まない、全部理解していないと気が
　済まない風潮がある。

　そのことからも、日本では、従来、どちらかと言うと、スペシャリストよりは、
　ゼネラリストが普遍的に育成される傾向が強かった。

　ところが、かのハーバード大学では例えば、勉強はできる方ではないが、”おなら”の
　ことについては世界一詳しいということで入学できたりする。

　では、この例において、そういう人のいるアメリカと、そういう人のいない日本とで
　はどちらが、”おなら”についての科学が発展するか。即答レベルの問題である。

　日本は、もっと、「さかなクン」みたいな人材を沢山生み出すことが必要だ。
　実は「さかなクン」はスペシャリストでもあり、他の方面でも多才である。

同じ希望や悩みを持つ40ｰ50代と一緒に進めていきたいと思った

これからの人生こそ生き甲斐とやり甲斐を持ちたいという自分が進めていくことで、
上に掲げてきた多くのことがクリアになったり、改善・解消の一助になれば良い。

新しいことにチャレンジすることに、「過去」の象徴たる「学歴・職歴」は関係ない。

　前述の「新興国理論」の通り、「過去」はなく「更地」からの方が吸収も早く伸びも
　著しい。

発信型のスキルを持つことで好奇心を持ちつづことにも大きく繋がる。

　好奇心が人生の中でいかに重要かという点については、メンタリストDaiGos氏も研究
　結果を示して訴求している。

次世代のために　〜 これは付け足しでもなんでもなく本心

年金はかなりの確率で不足する

　みんなの介護さんの記事によれば、以下の通り、社会保障負担の世代間損トクが
　見て分かる。

　受給年齢についても遅くなることは必至だ。

　加えて医療費負担も、現在は、75歳以上の方は1割、 70歳ｰ74歳までの方は2割だが、
　今後は増えていくことも避けられない。

　年金を70~75歳で受け取ることになるのであれば、その年になってもなお「稼ぐ力」
　が求められる。

　そのことは同時に、これだけの負荷のかかる若い世代、次世代の負担も減らせること
　に寄与する。

　

子供の世代には介護や生計など迷惑がかけれない時代がくる

　財務省の記事によれば「2014年において65歳以上の方1人を20歳から64歳の方2.2人
　が支えており、2025年には65歳以上の方1人を20歳から64歳の方1.8人が支えること
　になると推計されている」とある。 

　これが更に進んで仮に、65歳以上の方1人を、20歳から64歳の方1.0人で支えることに
　なれば、乱暴な計算をすれば、若い世代が稼いだ収入の半分を社会保障で持っていか
　れることになる。

　そこへ更なる資金負担はかけれない。そのためにも、長く働ける仕組みが必要と
　なる。

　その意味からも、早くからITリテラシーに触れておくことが重要である。

第二の「人口ボーナス期」創生

　国が発展する段階で、必ずと言ってよいほど「人口ボーナス期」を経験する。

　「人口ボーナス期」は一度きりのものではあるが、世界で最も早く「少子高齢化」を
　迎える日本が、「第二の人口ボーナス期」を創生することができれば、それこそ
　「ノーベル人類部門賞」が獲れる。

　一歩目は「出生率を1.0より多くすること」。

　そのためには、若い世代に、将来の不安を少しでも払拭させてあげることが必要で
　あり、40ｰ50代が、若い世代に「おんぶにだっこ」を期するのでなく、逆におんぶ
　してあげるくらいの気概が必要だ。