我々まだまだ活躍できる!「老兵去るのみ」から「老兵みな黄忠&厳顔に」に!
〜 2020年3月26日の日経新聞７面「オピニオン」欄掲載記事を受けて
「IT人材争奪線第一幕」は、IT人材ピラミッドのデジタル最上位「世界的エンジニア・トップレベルの研究者」達が、テック大手や、有力メーカーに囲い込まれた段階を指す。
突入する「IT人材争奪戦第2幕」は、前出最上位に加えて、デジタルミドル層までもが、あらゆる業種の企業により囲い込まれる。
更には、最下層であるデジタル知識未武装者、技術未修者にまで焦点を当てて、彼ら・彼女らの発掘や育成においても争奪戦が繰り広げられるところまでもが第2幕だ。
もはや、「LINEの使い方が分からなくって」と宣っている場合ではなくなる。
「私は、営業が仕事なのでそこまでは必要とされておりません」「私も財務なので、定型のものを使えばよく」なんてことが通用しない時代が直ぐそこに迫り来ていることを示唆するものでもある。
ライバルは、2020年から本格的に必修科目となる小学生の方々だ。頭が柔らかい方々ですので、
勝負は見えている気もするが、そんな方々と等しく渡り合っていく時代が来る。
今よりずっと論理的思考が求められる社会が来ることが予想され、今までのような「話が長く、うち半分以上が自分語りな人」は、自ずと「社会」が排他するようになるだろう。
日本国内である程度、勝ち残ったとしても、ソフトバンクグループの孫正義社長が2019年7月18日、「日本はAI後進国になってしまった」と話したとおり、及び、ユニクロの柳井正氏社長が、2019年10月9日付誌面で「このままでは日本は滅びる」とハッパをかけたとおり、世界のハードルは数段上にある。周回遅れどころか、スタジアムにさえまだ到着できていない。
たまに、「日本は、日本人で、日本国内で、商売をすればいい」という人を見かけるが、「◯◯町は、町民だけで、町内で、商売をしていけばいい」と同義語であると言えば、理解いただけるか。
世界が、「テック活用に向けスキルを習得している」が85％なのに対して、日本は29%。
「していない」は世界23％、日本は73％。
他方、日本では、2030年に、IT人材が45万人も不足すると推計されている。
もしかすると、その頃には、インド人が日本国内の企業の中にどっぷり入り込んでいるなんてこともあり得る。
翻って、我々、40代、50代も、もう一花咲かせられるのではないだろうか。
今から始めれば、実に「20年、30年のベテラン」にだってなれる可能性がある。
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